商品やサービスの問い合わせ先で、「フリーダイヤル」を見たことが無いという人はほとんどいないのではないでしょうか。
なぜ通話料を負担してフリーダイヤルを企業側が用意するかというと、それは顧客や見込み客の金銭的負担をなくすことにより、電話からの購入や問い合わせの増加が見込めるからだと言えるでしょう。
本記事では、企業には欠かせない電話のフリーダイヤルについてご紹介していきます。フリーダイヤル導入を検討している方の参考になれば幸いです。
【目次】
電話のフリーダイヤルとは？
フリーダイヤルとは、NTTコミュニケーションズが提供するサービス名称です。
正式には「着信課金番号サービス」と言い、通話料を着信側が負担する専用の電話番号のことを指します。
今までフリーダイヤルは主に0120-が主流でしたが、多くの企業がフリーダイヤル番号を取得、利用することで0120-番号が枯渇してしまい、1999年より0120-と同じ着信課金番号サービスとして0800-番号が生まれました。
NTTコミュニケーションズ以外が提供する着信課金番号サービスは、それぞれ「フリーコール」や「フリーボイス」「フリーアクセス」等のサービス名称で呼ばれています。
フリーダイヤルが生まれた経緯
そもそもフリーダイヤルとは、1985年にNTTによって開始されたサービスです。（1999年にNTTコミュニケーションズにサービスが引き継がれました）
当時は、今のように多種多様な連絡ツールがあったわけではありません。
企業宛の問い合わせや意見、注文などは電話で行うことが一般的だった時代です。
消費者側が通話料を払って企業に連絡をとるのではなく、企業側が通話料を持つことで顧客満足度を上げたい、もっと多くの人に問い合わせや注文の電話をかけてほしいという気持ちから生まれたサービスと言えるでしょう。
フリーダイヤルの特徴
フリーダイヤルは、顧客に通話料をかけさせないという大きな特徴があります。
それは、問い合わせ窓口を設けている、もしくは設けたいと考えている企業にとっては、顧客が通話料を気にせずに電話をかけてきてくれるというメリットになると言えるでしょう。
しかし、フリーダイヤルを利用するためには注意点があります。
フリーダイヤルに紐づけさせる「固定電話」もしくは「IP電話番号」が必要だということです。
なぜならフリーダイヤルとは、新たに電話回線を引いて利用をするのではなく、既存の電話番号に紐づけて利用する、いわゆる電話の「オプションサービス」だからです。
オプションサービスであるため、契約している電話回線の「着信課金番号サービス」を申し込む必要もあります。
フリーダイヤルの料金相場
フリーダイヤルと、各企業の着信課金番号サービスの料金相場は下記のとおりです。
(税込み表示)
※ただし、各サービスによりキャンペーンや割引プランがありますので、詳細はHPをご覧ください。
参照：
NTTコミュニケーションズ フリーダイヤル
ソフトバンク フリーコールスーパー
KDDI フリーコール
スマートフォンからフリーダイヤル番号で発信できない
従業員が外出先のスマートフォンから自社のフリーダイヤル番号を通知して発信を行うことは基本的にはできません。
自社の「お問合せ先」等でフリーダイヤル番号を利用している場合、折り返しの電話や伝え損ねた用件などを顧客へ連絡したい時、フリーダイヤル番号を通知した上で電話をかけたいのではないでしょうか。
注意しておくべき点としては、フリーダイヤルが紐づいている固定電話であっても、そのまま発信してしまうと紐づいている固定電話番号が相手に通知されてしまいます。
ただし、フリーダイヤル番号が紐づいている固定電話の場合であれば、別途「特定番号通知機能」を申し込むことで、フリーダイヤル番号を通知して発信することが可能です。
しかし、従業員が外出先のスマートフォンから自社のフリーダイヤル番号を通知して発信を行うことは基本的にはできません。
それは、スマートフォンの電話番号とフリーダイヤルの電話番号が紐づいていないためです。フリーダイヤルは固定電話（IP電話番号）にしか紐づけることができないことが理由です。
スマートフォンからフリーダイヤル番号で発信する方法
スマートフォンからフリーダイヤル番号で発信することは基本的にできないと記述しましたが、例外があります。
それは、「クラウドPBX」を利用することです。
クラウドPBXとは、インターネット回線を用いて電話の主装置であるPBXをクラウド上で管理できるサービスです。
従来のように社内にPBXを設置する必要はなく、専用のアプリをダウンロードしておけば、手持ちのスマホやタブレット、PCを会社の電話として利用することができます。
そのため、自社の固定電話と紐づいているフリーダイヤル番号であっても、手持ちのスマートフォンからフリーダイヤル番号を通知して発信することができます。もちろん、スマートフォンでフリーダイヤル番号の受電もできます。
クラウドPBXのメリット
従来のオンプレミス型PBXとは違い、クラウドPBXは導入工事費がかからないという点が大きなメリットの１つと言えるでしょう。
また、出先であってもスマートフォンがあれば自社の電話の受発信ができるため、仕事を効率的に行うことが出来る点もメリットと言えます。
具体的には、顧客からの電話が社内に入ったことを知らされても、クラウドPBXを利用していない場合は、基本的にはその場で折り返しの電話ができません。
「会社に戻ったら〇〇さんに折り返し電話をする」というような小さな業務が日々積み重なることは、意外とストレスがかかるものです。
クラウドPBXを利用すれば、顧客とスムーズなコミュニケーションがとりやすくなります。
また、在宅勤務やリモートワークなど、従業員の多様な働き方にも活かせるサービスではないでしょうか。
最近では、オンプレPBXでも、スマートフォンから事務所のオンプレPBXを経由して発信することで、スマートフォンから事務所の固定電話やフリーダイヤル番号での発信は出来るようになりました。しかし、通話料が二重で発生するため、クラウドPBXの方がメリットは大きいと言えます。
電話代行なら「CUBEの電話代行サービス」
大阪エルシーセンターが運営する電話代行サービスです クラウドPBXは、導入工事費はかかりませんがランニングコストは発生します。
ランニングコストには「基本料金」と「アカウント料金」が発生することがほとんどで、利用する固定電話機やスマートフォン、タブレット、PCなどのアカウント数が多ければ多いほど、ランニングコストも高くなります。
既にオンプレミス型PBXを利用されている場合や、予定しているアカウント数では毎月のランニングコストの予算をオーバーしてしまう場合は、是非「電話代行サービス」をご検討ください。
電話代行サービスとは、代表電話にかかってきた電話を、専門のオペレーターが代わりに受電するサービスです。
たとえクラウドPBXを利用してスマホで受電できるようにしていても移動中や会議中、打ち合わせ中や来客対応中など、電話に出られないシーンは意外と多くあります。
しかし、CUBE電話代行サービスであれば、6か月間しっかりと研修を受けた正社員のオペレーターが明るく丁寧に受電を行います。
また、内線感覚で電話をスマホに繋ぐことができる「応答後転送サービス」を利用すれば、出先であっても顧客からの電話を受けることができます。
受電できる時と受電できないときを使い分けることで、より効率的に仕事を行うことができるでしょう。
WEBでのお問い合わせはこちらから
お電話のお問い合わせは
0120-888-108
まとめ
本記事ではフリーダイヤル番号についてご紹介してきました。
もしクラウドPBXを利用されていない企業でも、かかってきたフリーダイヤル番号を電話代行サービスに転送することは可能です。
CUBE電話代行サービスでは、フリーダイヤル番号宛の受電対応ももちろん行っています。
1020時間以上の研修と教育を受けた正社員のオペレーターが親切丁寧に受電を行いますので、安心してお任せください。
良心的な価格設定でありながらも、通常の代表電話の受付以外に予約の受付代行サービスや、注文の受付代行サービスなど、臨機応変な対応を行っております。
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受付代行サービス
また、ご希望があれば、フリーダイヤル番号のレンタルサービスも行っています。
フリーダイヤル番号のレンタルサービス 電話番号貸し出し(レンタル)サービス
顧客とのやりとりはスマートフォンで行っているため、固定電話の回線をオフィスにひいていない方でも、フリーダイヤル番号レンタルを行えば自社HPにフリーダイヤル番号を掲載することができます。
少しでもご興味がある方は、お気軽にお問い合わせください。
ご相談のみも大歓迎です。
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