人によって異なるストレスの感じ方

ストレス過多の時代と言われる。その背景に仕事のグローバル化、高度情報化、競争の激化、働き方の変化、倫理の欠如、人間関係の欠如などがあるとされる。これらに対して、大企業の中にはメンタル不調になることを未然に防ぐ予防的なケアに取り組む例も増えている。さまざまなストレスチェックシートも出回っているみたいなので、ぜひ一度試してみるのもいいかもしれない。しかし、そんなものをあえて試さなくても、普段の行動からある程度ストレスを感じやすい人とそうでない人を見分けることはできるとされる。

例えば、ちょっと混雑しているレストランで(最近はコロナの影響で「混雑した」場所に出くわすことはほとんどないが)、「すみません!料理が来ないんですけど!」と店員にイライラした顔で文句を言う人がいる。かと思うと、一方で遅いのを気にしながらも、黙って自分の気持ちを抑えている人もいる。両者はどちらもストレスを感じやすい人だ。ストレスを感じていない人は、何事もないかのように料理を待ちつつ、外の景色を見つめながら物思いにふけったりする人だ。このように同じ場面を共有していても、人によってストレスの度合いは異なってくる。

ストレスを引き起こしやすい職場

ストレスには特に医学的な定義はないようだが、それは外的環境の変化やプレッシャーなどの力が加わったことで起きるダメージを指すとされる。どんなことでも同じだろうが、このストレスに対しても自分がどういうタイプか、まず自分を知ることが大切だ。それを知ることができれば、ストレスに対しても、そのタイプにありがちな行動や考え方を控えるきっかけになる。特に1日のうち3分の1の時間を費やしている職場においては、次に何が起きるか分からない、目標とする数字を追いかけなければならないといったことから、ストレスを引き起こしやすい環境にあるといえる。

ストレスに対する行動や考え方は、分類する方法にもよるが簡単なものだと3つに分けることができる。競争心が強くてせっかちな“タイプA”と何でも我慢し勝ちな“タイプB”、そして何事もなかったようにマイペースな人は“タイプC”だ。このうち、タイプAとCは分かりやすいが、タイプBはいわゆる「いい人」と呼ばれるタイプで、感情を抑え、愛想良く振舞い、不平を言わない。受動的かつ自己犠牲的で、感情を吐き出すのが下手。特に人付き合いでストレスをため込みやすい。本音を表に出さないため、自覚症状がないまま心の奥で怒り、不安、絶望感を抱えやすい。案外、このタイプが最も多いのかもしれない。

自分なりのストレス解消法を

こうしたストレスに対する自分なりの解消法を見つけることは大切だ。ここでは仕事中に使えるストレス解消法の例を紹介する。
・目をつぶって何も考えないようにする。
・呼吸、特に吐く息に集中しながら深呼吸する。
・手足の力を抜く、背伸びをするなど、座ったままでもできるストレッチをして、身体を動かしてみる。
・席を立って動き回る。
・飲み物や甘い物を口にする。
これらを1~2時間に数分で良いから試してみるのがおすすめだ。それだけで、脳が休まって、気持ちがリフレッシュできる。

もちろん、家に帰ってもスポーツジムに通ったり、スーパー銭湯に行ったり、自分の好きな趣味に没頭したり、カラオケ好きなならカラオケもいい、とにかく仕事から離れることで職場で抱えるストレスを解消することは大切になってくる。しかし、何でも過度にし過ぎるのはダメだ。いくら運動が好きだからといっても、それで次の日に持ち越すような疲れ方をするのでは、何のための解消法か分からない。いくら飲酒が好きでも酒の飲みすぎは身体を壊すのと同じだ。

なくならないパワハラ

ストレスの原因が分かると、問題が解決できることもある。最近では上司や社長の言動そのものがストレスになっているケースも多いので心当たりのある方は要注意だ。「そんなこともできないのか」「なぜできない」「お前がみんなの足を引っ張っているんだぞ」などは禁句のはずなのに、今だにそれがなくならないのは、コミュニケーションの取り方とともに、一度社内のプロジェクトなどの管理方法に問題がないか確かめなければならない。「俺がかつてこの方法で業績を伸ばしたんだ」などといったような考えは通用しないことを十分にわきまえなければ管理職として失格だ。

ストレスが慢性化すると心や身体にさまざまな不調が現れやすくなるが、一方でストレスは百害あるだけではない。逆に適度なストレスはむしろ脳の働きを活性化させるという研究も発表されている。カリフォルニア大学の研究チームによると、マウスを使った実験で「たまに適度なストレスがある場合は、注意深さを引き出し行動・認知能力のパフォーマンスを引き上げるのに役立つ」という結果を引き出している。ストレスといかにうまく付き合うか、自分なりの付き合い方を模索する意義がここにある。そしてそれは企業の発展にも役立つことになるだろう。

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