複数の媒体に求人広告を出しているのに応募が少ない場合、求人活動のどこかに原因があります。求人活動に問題を抱えている企業は現状を見直さなければいつまでも解決しません。
そこで今回は、求人募集の出し方のポイントをまとめましたので、自社の求人広告と比較しながらチェックしてみてください。
【目次】
求めている人材が見ている媒体を選ぶ
求人広告を出稿する媒体選びは非常に重要です。求めている人材が見ていない媒体に出稿しても効果は期待できません。
まずはどんな人材を求めているのかを明確にし、その人材が見ていると思われる媒体を探しましょう。手当たり次第いろいろな媒体に出稿するよりも、ターゲットを絞って出稿した方が求人広告の効果が上がりますし、無駄な費用を払わずに済みます。
求職者が魅力を感じる求人票にしよう
求職者が応募する企業を選ぶ主な材料は求人票です。その求人票に魅力を感じなければ求職者は応募しようと思いません。言い換えれば、求人広告の段階では企業が求職者に選んでもらう立場なので、求めている人材に応募してもらうために魅力を感じる求人票を作る必要があるということです。
自社はどんなところに魅力があるのか、他者と比べてここが良いと言えるのはどんなところなのか、会社の個性を分析して求人票を作ることをおすすめします。
求職者の心に響くキャッチコピーを載せる
キャッチコピーは魅力ある求人票を作るひとつの方法です。会社の社風、仕事のやりがい、働きやすい職場環境など、アピールできる点を書き出し、キャッチコピーを考えてみましょう。
キャッチコピーはアピールしたいことをただ書くのだけでなく、求めている人材の心に響くことを頭に入れて考えるのがポイントです。求めている人材がどんな仕事や職場を探しているのかを検討し、そこにアピールポイントを落とし込んだキャッチコピーになるよう、工夫することが鍵になります。
職場の雰囲気がわかる写真や情報を載せる
求職者が気になるのは仕事内容だけではありません。どんな職場なのかわからないのは不安に感じるもので、求職者は職場の雰囲気を知りたいと思っています。
そうした職場に対する不安を解消するために、求人票に職場の雰囲気がわかる写真や情報を載せることをおすすめします。求職者にこの職場で働いている自分の姿を想像してもらえるのがベストです。
従業員の年齢層を載せる
求職者は従業員の年齢層も気にしています。年齢層が大きく異なると働きにくいのではと感じるので、年齢層がわからないと避けられてしまう恐れがあります。
平成19年10月より募集・採用における年齢制限が禁止されていますが、平均年齢や年齢層を記載するのは問題ありません。暗に年齢制限を感じさせるような文言は避けるべきですが、情報として従業員の年齢層を掲載することは必要です。
条件を厳しくしすぎない
求めている人材像があると、求人の条件を厳しく設定しがちになります。条件を厳しくしすぎると応募数が少なくなり、結果、求人活動が長引いてしまいます。
まずは、これだけは外せないという条件に優先順位をつけ、許容できる範囲の条件は外した方がいいかもしれません。
まとめ
求職者に応募してもらわないことには何も始まりません。
自社の求人広告を客観的に見て、応募したくなるような内容であるか、条件が厳しすぎないかをチェックし、問題があるようなら内容を見直しましょう。
